前回は、”自分のやり方通りにポジションを取っても、精神的に不安定になる、やめてしまう”という異常行動、症状について検証をしました。

今回は、⑤自分のやり方を確立し、その通りに行動し、成功した後、ルールが通用しなくなり資金をなくしてしまう。

という点について考えてみたいと思います。

この問題については、相場特有の現象というわけではなく、経営などにも当てはまると考えているので、

・短期的な成功
・長期的な成功

という観点で、それぞれの特徴を検証してみたいと思います。

■短期的な成功（部分限定的な法則性）

まず、短期的な成功の特徴について考えてみたいと思います。尚、

・勧められて株を買い、放置していたら上がっていた

など、“運”の要素が強い例は、回数を重ねると結果が平均化され、損失が出てくるので、今回は検証対象から除外します。

ある程度の勉強をした上での投資法として

■　長期的な成功

次に長期的な運用に成功している一般例を挙げてみたいと思います。

まず、長期運用を成功させるためには、

その上で、

という事を理解していれば

などのディフェンシブな運用法で、長期的に資産を増やす事ができます。

逆に、市場の成長を上回る、アグレッシブな投資法に関しては、個人投資家のみならず、プロに関しても、個別銘柄でインデックス投資を上回るパフォーマンスを上げ続ける事は至難の技という事になります。

ここまでの知識は”実行できるか？”は別にして、ある程度勉強すれば、理解できる知識だと考える事ができると思います。

安全性の面でも、リーマンショックのような株式市場の大暴落や、ゴールドの没収リスクなど、リスクがないとは言えませんが、歴史を見ても、全て現金で持っているよりは、遥かに安全と言えると考える事ができると言えます。

以上の事については、筆者は、投資、資産運用に関する知識の入り口にしかすぎないと考えています。

インデックス投資と金（ゴールド）の分散投資でも、６％～１０％程度の平均リターンが得られるので、経済的余裕という側面のみで考えると、個別銘柄の研究をやる必要がない人も多いと思います。

しかし、個別銘柄のチャートや会社四季報などで決算を見るだけでも「幸福否定理論」の反応が出るケースが多く、人によっては非常に強い眠気やだるさが出る事があります。

筆者は、この抵抗の原因の一つが“世界がどのように動いているのかを、一次資料を基に、自分自身で考える”という事に関係していると考えていますが、この点について、どのような問題と関係しているのか？を検証してと思います。

■個別銘柄の検証

個別銘柄に関しては、個人的には“資産を安全に増やす”という点から考えると、個人的には否定的な考えを持っています。

もちろん、大きな利益を出す投資家は個別銘柄を扱っている事が多いので、個別銘柄売買そのものを否定するつもりはないのですが、個々の会社の財務内容など、それ相応の勉強量が必要である事と、値動きが激しいので売買技術を習得していないと、短期間で資金を大幅に減らす事に繋がってしまいます。

そのため、当初は、積極的に個別銘柄の研究を行うつもりはありませんでした。

しかし、コロナショック時の株価の暴落の後に、二番底が来る事を想定し、インデックスファンドをゆっくり買い戻したために、ポートフォリオが非常にバランスの悪い状態になってしまい、“乗り遅れた”という理由で、仕方がないので回復が遅れているセクターや、個別銘柄のチャートでも反応が強く出る場合がある事がわかり、米国のS＆Ｐ５００指数の５００社、日経２２５の２２５社の個別銘柄のチャートを

という二つの側面から研究しました。

それらの研究を踏まえ、マクロファンドの資金の動きという観点から、実践編で書いた通り、昨年の米国大統領選挙後に金融セクター、エネルギーセクターのＥＴＦを購入しました。

また、より深く“資金の動きから、世界的な流れを掴もう”と約７００銘柄強の反応を調べたわけですが、その中でも特に米国の金融セクターの反応が強く、ＪＰモルガンチェースのチャートで最も強い反応が出ました。

但し、ＪＰモルガンチェースについては月足などの長期チャートでも反応が出ますが、１５分足、３０分足のチャートで最も強い反応が出ます。

この点については、まだ解明ができていないのですが、金融セクター以外に、ロッキードマーティン、ゼネラルエレクトリック、日本製鐵、日立などのチャートで比較的強い反応が出ました。

その他も食肉関係、遺伝子、ペット関係などの企業で反応が出たのですが、ここでは上の４社に絞って、共通項を考えてみたいと思います。

当初、軍事企業で反応が出るのではないか？との仮説を立てましたが、米国のボーイング社やノースロップグラマン社、日本の三菱重工などは弱い反応しか出ません。

上記の４社を調べたところ、原子力発電（第４世代原子力発電、核融合）が事業に含まれている事が共通点としてわかりました。

また、第４世代の原子力発電や、核融合の技術開発という視点で考えると、東芝や三菱重工も強い反応が出てもおかしくないのですが、それらの企業に関しては、あまり強い反応は出ません。

様々な可能性を考えて検証した結果、

のチャートで反応が強いのではないか？

との推測をするようになりました。

昨年１１月の米国の大統領選以後、“脱炭素”というテーマを世界が掲げ、電気自動車（ＥＶ）、再生可能エネルギーや、水素エネルギーが次世代エネルギーの柱になり、石油、石炭、ガスなどの化石燃料は廃れていく、という風潮が急に広まり始めました。

そこで、再生可能エネルギーや水素エネルギーに関連する銘柄のチャートを見たのですが、反応はほとんどありません。

報道を見る限り、時代遅れと思える原子力発電で反応が出て、水素関連で反応が出ないというのも、腑に落ちない部分があったので、より深く調べてみる事にしました。

その結果、

という事がわかってきました。

また、再生可能エネルギーが盛んに報道されている一方で、ほとんど報道がない、次世代原子炉の技術革新（安全性や核廃棄物リサイクル）が飛躍的に進んでおり、中国の核融合装置が稼働した（注1）、というニュースも流れました。

もちろん、パズルのピースが全て揃っているわけではなく、手に入る材料での暫定的な推測なので、違う材料が出てきたら考え方を柔軟に変える必要があります。

しかし、現在の資料を検証する限り、グリーンエネルギー（太陽光発電、水力発電、風力発電など）と水素社会は、

という点で、根本的な矛盾を抱えている、という事は言えると思います。

わかりやすい例で言うと、電気自動車は二酸化炭素を出しませんが、電気をつくる際に二酸化炭素が排出されます。また、電気自動車で有名なテスラ社は、資産の一部をビットコインで保有していますが、暗号通貨のマイニングには、小国の消費量に匹敵する電気が使われていると言われています。

テスラ社が実際に行っている事を見ていると、環境問題に関しては、全く関心がないと判断せざるを得ません。

このような現実を考えた時に、世界が”脱炭素”に向かっているのには、何か裏があるのではないか？と疑問を持つようになりました。

いくつかの要素があると思いますが、エネルギーや地球環境問題の解決にならない再生可能エネルギーを推し進める要因として、筆者は、

の可能性を推測しました。

その中でも、特に、米ドルの基軸通貨に対する利権争いという視点が重要なのではないか？と考えています。

本連載３回において、米ドルでしか原油決済ができないという世界のルール（ぺドロダラーシステム）について書きました。

該当部分を書いた時には、“脱炭素”という動きは起こっていませんでしたが、基本的には、環境問題という大義名分を起きている“脱炭素”の
世界的な動きも、

という視点で考えています。

もちろん、中国、ロシアなどは米ドルの特権は崩したいが、化石燃料の利権は守りたいという矛盾を抱えているので、単純な仕組みではありません。

しかし、２０２１年に米国の大統領が、トランプ大統領からバイデン大統領になった後、ウクライナ情勢が悪化し、ミャンマーでクーデターが起きました。一見、ウクライナ情勢とミャンマーのクーデターは関係がないように思えますが、ウクライナはロシアの天然ガスのパイプライン、ミャンマーは中国の天然ガスのパイプラインが通っている国です。

状況からの推測になりますが、これらの国際情勢にもエネルギーの利権が絡んでいると推測しています。

また、原油、石炭、ガスなどの化石燃料が悪であり、再生可能エネルギー、水素社会が善という結論ありきで、既存のメディア報道が流れていますが、チャートで現実的な資金の流れを見てみたいと思います。

ＩＣＬＮ：再生可能エネルギーのＥＴＦでは、新型コロナウイルス蔓延後に資金が入り始め、バイデン政権になった２０２１年１月から、資金が流出。


（出所：INVESTING.COM）


ＵＲＡ：ウラン採掘会社のＥＴＦ。昨年１１月末から１０年ぶりに上昇。


（出所：INVESTING.COM）

筆者注：原油会社にも資金が入っているが、コロナ後の暴落と経済活動再開においての回復という要素が強く、将来的な見通しについては調査中のため、本稿では割愛。

世界が目指す方向が、既存のマスメディアの報道通りであれば、再生可能エネルギーと水素関連が組み入れ銘柄のＩＣＬＮが上昇するはずですが、実際には資金は流出し、東日本大震災における福島の原発事故以降、大幅下落していたウラン採掘会社のＥＴＦに、１０年ぶりに資金が入りはじめています。

このように、現実的な資金の流れと、既存のメディアの報道に乖離が生じている事はよくある事です。筆者はテレビやネットニュースについては、事実を伝える事を最優先にしているとは思えず、情報操作や印象操作も頻繁に行っているため、情報源として信用できないと考えています。

次稿で、参考例として筆者が個人的にチャートの反応を追いかけ、推論を重ねた経緯を書いてみたいと思いますが、株価のチャートの動き（一次資料）を見て、自分自身で考えるという事が、“金銭的な利益”とは別の側面で必要性がある、という理由について書いてみたいと思います。

“自分の昇進にはおそろしく熱心だったということのほかに彼には何らの動機もなかったのだ。（中略）彼は自分のしていることがどういうことか全然わかっていなかった。（中略）
完全な無思想性ーこれは愚かさとは決して同じではないー、それが彼があの時代の最大の犯罪者の一人になる素因だったのだ。このことが<陳腐>であり、それのみか滑稽であるとしても、またいかに努力してもアイヒマンから悪魔的な底の知れなさを引出すことは不可能だとしても、これはありふれたことではない。”（引用：『イエルサレムのアイヒマン――悪の陳腐さについての報告』/ハンナ・アーレント著　ｐ２２１,２０１３,みすず書房）

裁判を傍聴していたハンナ・アーレントは、“悪の陳腐さ”という言葉を使い、思考停止と想像力の欠如がいかに恐ろしいか、また、アイヒマンは決して特別な人物ではなく、誰にでも同じ事が起こり得る可能性を指摘し、警鐘を鳴らします。

その後、心理学者のスタンレー・ミルグラムがアイヒマン実験とも呼ばれる事もある、有名な権威への服従に関する実験を行います。

この実験は、“罰が学習効果を高める実験”という設定で、被験者が学習者（役者）に正答を答えられないと電気ショックを与えるスイッチを押します。

回答者が悲鳴を上げたり、“痛くて死にそうだ”と叫んでも、権威者（先生役）が、続けるように促すと、被験者４０人のうち、２６人が最後まで実験者の支持に従って、発生器最大の電撃を回答者に与え続けました。

ハンナ・アーレントの指摘と、スタンレー・ミルグラムの実験は“ごく普通の人でも、権威への服従により、殺人までしてしまう”という人間の性質を暴いた例として、大きな衝撃を与えました。

一方で、“権威への服従”に関して、別の結論を導き出す資料もあります。

デーブ・グロスマンは、著書『戦争における「人殺し」の心理学』の中で、南北戦争や第二次世界大戦中の発砲率の資料を分析し、“向かいあって銃撃戦をしている状態でも、ほんの一握りの兵士しか、相手に向かって発砲をしていない”（両軍の兵士がわざと弾を外している）という事が歴史的に戦闘において、繰り返されてきた、という結論を導き出しています。

“権威からの命令”と“自分が殺されるかもしれない状況”があっても、殺人への抵抗感により発砲しない、つまり、良心を優先する、という事になります。

デーブ・グロスマンは、著書において、研究の目的の一つとして、“人間に生来備わっている同種殺しに対する強力な抵抗感と、その抵抗感を克服するために、数世紀にわたって軍が開発してきた心理的機構”を明らかにする事を挙げています。

ベトナム戦争以降、反射的な発砲、遠距離からの殺人、集団免責、プロパガンダによる社会的容認、など、良心に基づいた加害に対する抵抗感を弱める技術が開発され、時代を経るごとに心理操作の技術が巧妙になっています。

主に、メディアによる脱感作と殺人訓練（主に”Ｂ・Ｆスキナーが開発した”オペラント条件付け”の応用）により、第二次世界大戦までは１５％～２０％の兵士しか敵に向かって発砲していなかったのに対し、ベトナム戦争では９０％以上が発砲するようになり、その結果、“罪悪感に苛まれる”、“反省の回避”（注２）として、ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）を発症し、自殺や日常生活が困難になる帰還兵が大幅に増えるという、社会問題を抱える事になります。

この点を考慮すると、

・ごく普通の人でも、権威への服従により、殺人まで犯してしまう

のではなく、

・ごく普通の人でも、自分のやっている事がはっきりと認識できていれば、権威への服従で罪を犯す事は少ない。しかし、想像力の欠如、思考停止などで認識できなければ、簡単に殺人に至る事までしてしまう

という結論のほうが妥当だと言えるでしょう。

スタンレー・ミルグラムの実験においても、実際には、被験者との距離、音声フィードバック、いくつかの促し、など様々な条件下で実験が行われており、それぞれに以下のように実験結果が違います。

また、始めに被験者に、”電撃による後遺症は発生しない”という宣言をさせ、更に電流のレベルを上げる事に対し抵抗する被験者に対しては、“電撃は苦痛ではありますが、永続的な肉体への損傷はありません。ですから続けてください”（P３７）という、先生役による、うながしが行われています。

戦争における発砲率の変化の研究を根拠にした推測になってしまいますが、、“後遺症が残ったり、死亡したりしても構わないから、続けてください”という悪意が直接的にわかる促しであれば、“権威への服従”の結果も違ってくる可能性があります。

筆者が普段行っている心理療法においても、自分自身のアイデンティティが危機的になっているにも関わらず、“親や世間が言う通りに生きてきた”、“自分には責任がない”という発言を、幾度となく聞かされます。

例えば、若者が“これからはグリーンエネルギーの時代だ”という世間の風潮に合わせて、地球環境のために太陽光発電に関する研究をしたい、と進路を決めて、将来行き詰まる事にならないか？逆に、話題にする事も憚られる風潮にある、次世代の原子力発電は、本当に危険なのか？などは、マスメディアの報道や、周囲の大人の言う事を聞くだけでは、わかりません。

マーケットの相場チャートや決算などを見て、一次資料から自分で考える力をつける事が、自分自身を守る事になり、将来的に、“周囲の大人の言う事を素直に生きてきたのに、なぜこのような結果になったのか？”という取返しがつかない事態を避ける事ができます。

自分で考えた上での失敗は、間違いに気が付きやすく、早目に修正する事ができますが、主体性が欠如した失敗は、失敗すら他人のせいにしてしまうので、改善させるのに非常に時間がかかります。

以上が、自分自身で考える力を身に着けるための努力が必要である理由になりますが、時代が進むにつれて、その重要性が高まってきている点について説明したいと思います。

■進歩で「幸福否定」がなくなるわけではなく、巧妙化する

本連載は、心理療法の主題である、成長、進歩に関する部分の抵抗に直面すると出現する“反応”（症状）に関する研究が出発点になっているわけですが、抵抗の力を弱める事に成功し、成長によって心因性疾患を克服しても、幸福否定は成長に伴い巧妙化するという性質がある事がわかってきました。

例を挙げると、

・庭内で暴力的であった人物が、暴力を振るわなくなった。表面的には解決したように見えたが、暴力は振るわなくなった後に暴言に変わり、その後、直接的な暴言ではなく、言葉巧みに相手を追い詰めるような発言を行っていた。
などの問題が残る場合があります。

・アルコールを大量に飲み、体調に問題を抱えていたクライアントが、アルコールをやめる事ができた。むくみなどの体調も回復し、食事にも気を遣うようになり、健康になったように見えたが、、何かのきかっけで吸った電子タバコがやめられなくなってしまった。匂いもなく、本人も電子タバコは害が少ないと思い込んでいた事、元々喫煙者ではなかたっため、傍からはわからなかった。

などの例があります。

このような症例を経験するに従って、表面から見える事象だけ見て解決したと判断してはいけない、と考えるようになっています。

むしろ、解決というのはなく、初期の状態よりは、改善はするけど、進歩を重ねるにつて、「幸福否定」が巧妙化しわかりにくくなる、という経過を辿る事のほうが多い、という結論を得ています。

これは、個人の進歩だけではなく、人類全体の進歩に当てはめてみても、同じ事が言えると思います。

全体的な流れとして、第二次世界大戦以降、

などの点について、大幅な進歩が見られます。

その反面、人権侵害や加害の手段が巧妙化がどんどん進んでいるという現状もあります。

暴力に関しては、ベトナム戦争における兵士の心理的コントロール技術の開発、近年ではサイバー攻撃やドローンによる攻撃など、より罪悪感を生まない加害の方法が開発されています。

また、人権に関しては、世界的に人権意識が高まり、進歩しているように感じますが、その裏で、SNSを使っての行動や消費パターンの分析や、ターケティングによる誘導技術が進んでいる事が指摘できます。

いわば“罠”が増えるわけで、特に将来人類のためになると言われている、医療、遺伝子解析、環境問題、ＡＩ、宇宙関連、エネルギーなどの技術開発では、生活面で、人類を飛躍的に進歩させる可能性がある反面、悪用されるリスクも高いため、良かれと思ってやっている事が、“ベールを被った犯罪”に利用されてしまう、という事が多いにあり得る世の中になっています。

“ベールを被った犯罪”に関して、実際に筆者が仕事において、頻繁に経験している抗がん剤の例を一例挙げてみます。

これらのがんは抗がん剤を投与の妥当性が疑われ、ましてや“がんが小さくなりもしない”というがんに関しても、当院に来る患者さんは抗がん剤の投与を受けています。
抗がん剤は非常に副作用が強く、寿命を縮めてしまう場合も多いようですが、上記の事実を知らされないまま、患者さんは治ると信じて抗がん剤治療を受け続けています。

目の前の患者が副作用で苦しみ、全く良くなっていないにも関わらず、抗がん剤を投与している医師は、自分が目にしている治療結果が芳しくなくても、治療の妥当性について考える事なく、“ガイドラインに沿った治療”を続ける事を優先し、同様に実際に点滴を打つ看護師は、”医師の指示に従う”事以外の事は考えません。

また、上記の国立がん研究センターの抗がん剤の説明を、“抗がん剤では小さくなりもしない”がんの部類のがんを患いながら、抗がん剤投与を受けている患者さんに自分で読むように促しても、ほとんどが抗がん剤の投与を続ける事を選択します。

このような、思考停止や想像力の欠如は、現代においても至る所で見られるのではないか、と思います。

そのような意味においても、自分が認識できる範囲外の事を考える事を放棄するのではなく、自分の認識できる範囲を広くする努力を続け、溢れる情報の中で、本質を見抜く能力を身に着ける事が、自分自身の進歩させ、長い目で見れば、人類全体の進歩にも繋がっているのではないか？と考えています。

話が少し逸れてしまいましたが、”相場チャートにおける反応”をテーマにした、筆者の研究に協力してくれている友人達が、”投資で得た収入は、
不労収入と言うけれど、普段の仕事よりも余程疲れる”と述べています。

「幸福否定理論」で言う”抵抗”に直面するから、疲れを感じるのですが、“一次資料としてのデータを読み解きながら、全体的な動きを理解する能力を高める事”こそが、経済的な利益だけではなく、人生の様々な場面において、適切な判断ができるという、範囲を広げた“長期的な成功”に通じるのではないか？と考えています。

■マーケットを観察する意義

以上、短期的な成功、長期的な成功、また経済的利益以外の側面での精神面への好影響も含めた成功について検証してきました。

どのような方法で投資、または投機をやるかは基本的には自由ですが、ヘッジファンドマネージャーは、四半期ごとに利益を出さないと、顧客に解約されてしまうため、短期的なトレンドを追いかける事を優先せざるを得ません。そのため、ある程度の財を成したら、早く引退したいと考える傾向が強いようです。

一方、長く続いてる投資家、投機家の傾向として、

という、自己を高める目的を持っている傾向があると感じています。

個人的な事になりますが、筆者は大学生時代にメディアリテラシーの講義を受講していました。毎回、新聞記事を出され、どのように読者を誘導しようとしているか？を自分で考え提出する、という講義で、社会人になってからも、非常に役に立っています。

しかし、主に、テレビ報道、新聞、専門誌におけるメディアリテラシーの能力と、マーケットの値動きから解析する情報には、質的に大きな差があります。

は、既存メディアの報道ではほとんど触れられないため、核心部分を知っているか、知らないかで大きな差が出てしまいます。

この点を踏まえた上で、それぞれの国や、代表的な個別銘柄の資金の動きを追うほうが、既存のメディア報道よりも、遥に“実態”を知る事ができるはずです。

■投資における長期的な成功とは

筆者自身も、相場チャートの反応を研究し始めてから、数ある投資法、または投機法の中で、どの方法を選択しようか迷いました。

まず、画面に張り付いていなければいけないトレードは、時間的な負担、身体への負担など、他の事を犠牲にしなければいけないので、選択肢から除外しました。

安定的に資産運用をするのであれば、インデックス投資、債券、金（ゴールド）の資産配分を行いながら運用するのが、もっとも安全で技術、勉強のいらないやり方です。

個別銘柄まで調べるとなると、対象が数千にも及んでしまうので、当初はやっていなかったのですが、結果的には、代表的な銘柄に絞って、個別銘柄のチャートや決算を調べる事は、“世界がどのように動いているのか？”を自分自身で考えるための資料としては、最も質の高い情報源になりました。

また、情報に流されやすい投資家の資金の入り方（例、上記のクリーンエネルギーＥＴＦ）、四半期ごとに利益を出さなければいけない機関投資家の資金の入り方、より大きな方向性を見据えた、長期の方向性を見据えた国家や金融資本の資金の入り方の違いも、まだまだ未熟ですが、少しずつ理解できるようになっています。

個別銘柄の投資に関しても、

という特徴があります。

「幸福否定理論」で扱う反応という指標は、順張り（トレンドフォロー）には、ほとんど役に立ちません。より普遍的で根源的な方向性を探り出したり、メディアの嘘を見抜くという目的であれば、反応という指標は、限界はありますが、ある程度使える事になります。（よって、投資に使うとなると、難易度が高い逆張りになってしまいます。）

個人的には、“一次資料を読み解いて考え抜く力を養う”という事を主な目的として、投資を行えば、