「お金・相場」に関する幸福否定 8:相場における異常行動・心因性症状-3 ②自分のやり方を確立できない(ポジポジ病)
* 用語説明 *
幸福否定理論:心理療法家の笠原敏雄先生が提唱。心因性症状は、自らの幸福や進歩を否定するためにつくられるという説。娯楽は難なくできるのに、自らの成長を伴う勉強や創造活動に取り組もうとすると、眠気、他の事をやりたくなる、だるさ、その他心因性症状が出現して進歩を妨げる。このような仕組みが特定の人ではなく人類にあまねく存在するという。
抵抗:幸福否定理論で使う”抵抗”は通常の嫌な事に対する”抵抗”ではなく、許容範囲を超える幸福、自らの成長・進歩に対する抵抗という意味で使われている。
反応:抵抗に直面した時に出現する一過性の症状。例えば勉強しようとすると眠くなる、頭痛がする、など
相場:(本稿で扱う意味)
実物・現物・直物取引ではなく、市場における価格変動によって生じる差額で利益を得ようとする投機的取引。(goo国語辞典)
*指標としての反応の使い方の違いのまとめ*
・個人の抵抗が強い領域
個人としては自分の反応を追い、抵抗がなくなった部分を意識上で理解できた部分を形にしていく。
・専門家の抵抗が強い領域
(どの分野でも)ある程度、専門性がある人の集団においては、専門家の中で、不自然に避けられている部分の反応を探る。例えば、当然検証されるべき事が、専門家の著書や論文、インターネット上で全く見当たらない、など。この場合、該当部分を専門家を相手に話をすれば、反応(あくび、眠気など)が出る事が多い。
・専門家、一般人の分け隔てなく全体的に抵抗が強い領域
専門家、一般人の区別なく全体に抵抗があるように思われる事に関しては、個別の反応の調査の積み重ねでは限界があるため、並行して、本稿においての”お金を稼ぐために莫大な時間を使うにも関わらず、多くの人がお金とは何かを知らない”など、明らかにおかしい点を抽出しながら比較検証の精度を高めていく。
・お金の流れから世の中を見ると、既存メディアが自主規制している情報に触れる事になる
・人間は、歴史を俯瞰してみても、支配する側とされる側に分かれており、支配されている側は社会構造を俯瞰してみようとすると、強い反応がでる
・抵抗を乗り越えたからと言って、支配される側が支配する側になるのではなく、原理原則に沿う生き方をするようになる。実社会では、それを実行するのは難しいが、マーケットは原則自由なため、可能である。
・相場データの検証における反応は、社会構造の原理原則に触れる部分で出る傾向がある
②自分のやり方を確立できない
③自分のやり方を確立しても、その通りに行動できない
④自分のやり方通りにポジションを取っても、精神的に不安定になる。やめてしまう。
・ポジションをとる条件を絞る作業に膨大な時間がかかる
・ポジションをとる事ではなく、条件を満たさないポジションを取らない事のほうが重要
・買い・・・推奨銘柄を急いで買ったので、間違い。
・売り・・・データを見て、自分自身で判断できたので、納得できる損切り。
・問題点・・・条件が整うまで売買をするな、と言われた事。
投資・・・対象(個人、企業、国家の株式市場、セクターなど)に資本を入れる事。利益を狙う目的もあるが、成長を促す事が主な目的となる。そのため、損失が出たり、利益が出なくても、資金を入れ続ける事もある。
投機・・・変動差益(スプレッド)を狙って売買する事。対象の好き嫌いよりも、利益を得るのが主な目的になる。本稿では、短期で行う投機をトレード、長期を資産運用としている。
・米国株式のインデックス投資・・・世界中でもっとも強い市場に投資をする。強いものがより強くなっていくという、資本主義や成長に肯定的な価値観があるほうが、下落局面で保有しやすい。
・金投資・・・政府や不換紙幣を信用していない。権力者は、人間が創れないもの、貴金属、エネルギー、土地を奪い合う。コモディティ、不動産の所有は、権力者を信用しておらず、権力より強い対象を所有する事になる。そのため、金、不動産共に、政府の暴力による没収リスクがある。(米国:1933年に6割の価格で政府が没収。1974年まで金の個人保有は犯罪。銀は量が多すぎて保管できないので没収の対象になりにくい。)
・債券投資・・・政府を信頼しており、利率が良くなくても、安定した運用をしたい。リスクを取りたくない。
・金融資本のグローバル化と共に、貧困が減っている事
・軍事技術の発達と共に、戦死者が大幅に減っている事
・非常に高い集中力を要する
・急激な動きに対して慌てない
・報酬に対する考え方が、労働時間ではなく、統計的(リスクリターン)である(この考え方がないと、待つことができない)
・投機的な側面が強いのか?投資的な側面が強いのか?
をはっきりさせること
・代表的な投資法を知っておく事、また実際にある程度試す事
■自分自身が最も重要視している投資の目的=
①信用創造による不換紙幣(通貨の仕組み)による不公平さ、またインフレなど様々な形による搾取に対抗するために現金を持たない。
つまり、ポートフォリオが“公平さ”を求める内容になっていないと成り立たない。
そのため、
・数年分の生活費を残し、現金をなるべく持たない
(数年分は多いと思うかもしれないが、個人事業主は事業内容が良くても、不測の事態の時に、お金を借りる事が難しい時代であるという事情があるため)
・不換紙幣に対抗するもの、貴金属(場合によっては不動産)が中心となる。貴金属は、通貨発行者がいない、誰でも少額で買えるという点が、公平性の観点から、もっとも重要。
という点が優先される。
したがって、ポートフォリオは、
貴金属(ほとんどが金)50%
株式 30%(ほとんどが世界の時価総額に合わせたETFの購入で、少額で個別株)
仮想通貨 1%
現金19%
に近づけるようにしている。
株式は資産の大きな変動を下げるためのヘッジ。貴金属と逆に動くから保有する。通常のポートフォリオに比べると、株式の割合が低すぎ、金の割合が高すぎるが、
・中央銀行の紙幣の増刷が過剰・・・・・・インフレ、長期のデフレ、スタグフレーション(景気後退での物価上昇)への懸念があるが、どれにも金は強い。
・金が下落する時は、株式市場が堅調(もしくはバブル)な期間だが、本業の収入が上がるため、給与所得者とは全く違う考え方になる。(実際に今年のコロナ渦では、ポートフォリオに金の割合が多かった為、減収のストレスが少なかった。)
という点が、根拠となっている。
②メディアリテラシーの延長線上で、報道されない世の中の仕組みを知るため
中央銀行、マクロファンドが観察対象になる。
■時代の見通し
債務は、戦争、バブル崩壊、インフレによって消滅するが、コロナショックで世界の債務は増加している。緩やかなインフレに失敗しているので、1970年代のような世界的な通貨危機が起こり得る事や、世界中が2000年以降の日本のように長期的なデフレの状態に入る事を想定し、インフレ、デフレ(どちらも現金の価値の下落を引き起こす)のどちらにも強い、貴金属を中心にしたポートフォリオにしている。
株式市場や資本主義を否定しているわけではないが、現状のシステムに無理が生じているとの判断をしている。
・異常な眼精疲労と肩凝り
・頭痛
・入眠困難(寝付きが悪くなる)
・検証をやり過ぎると咳やアレルギー(身体が緊張状態になる)
・ポジションを取りすぎる(ポジりたい病、ポジポジ病)
・長期の積み立ては、タイミング売買よりも、配当再投資の複利効果が有利という考え方にも関わらず、数年に一度の15%~20%の暴落、10年に一度の30%~50%の暴落で売却してしまう。
・短期投資(投機)においては、予想通りの値動きをしなければ、損切りをしなければならないのに、 “いつか元に戻る”とポジションを保持する理由がなくなっても、保有し続けて、暴落してしまう。
注1:
ETF(上場投資信託)が売買されはじめるのは、規制緩和が行われた2007年以降になります。ある程度の商品が揃って、一般化するのはもっと後になるのですが、周囲の話を聞いている限りでは、未だに個別株売買主体なので、まだ主流にはなっていない印象があります。
注2:また、FXなどで、よく目標とされている一日20pips(1ドル=約108円に対して20銭分)をデイトレードで稼げれば、250日売買したとして、年利約65%になります。この計算だと、10年後には100万円が、約1億5000万円になります。また、一日10pipsでは、年間250日売買したとして、年利約27%、10年で100万円が1000万強になります。
ちなみに投資の神様と言われている、ウォーレン・バフェットの平均リターンは、20%強と言われています。
公開されている資産では、
43歳 3400万ドル
52歳 3億7600万ドル
59歳 38億ドル
72歳 357億ドル
90歳(2020年) 約850億ドル
となっています。
注3:
S&P500(エス アンド ピー ファイブハンドレッド、Standard & Poor’s 500 Stock Index)は、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出しているアメリカの代表的な株価指数。ニューヨーク証券取引所、NYSE MKT、NASDAQに上場している銘柄から代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型株価指数である。
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